レーザー加工機のレンタル

RSD-SUNMAX-QS4030-25W および 7050-60Wをレンタルいたします。！！！

レンタル期間中は安心の本体保証付。

RSD-SUNMAX-QS7050につきましては、こちらをご確認下さい。

お支払い方法	レンタル料
毎月払い	38,000円（税別）
半年一括払い	216,600円（税別）

☆　保証金として別途25万円が必要です。（契約終了時に返却）
☆　弊社設置の場合には設置費用は別途お見積もりとさせていただきます。

RSD-SUNMAX-QS4030につきましては、こちらをご確認下さい。

お支払い方法	レンタル料
毎月払い	28,000円（税別）
半年一括払い	159,600円（税別）

☆　保証金として別途15万円が必要です。（契約終了時に返却）
☆　弊社設置の場合には設置費用は別途お見積もりとさせていただきます。

レンタルに含まれる物は次の通りです

1. レーザー加工機本体 本体
2. エアーアシスト用コンプレッサ
3. アルミ排気用ダクト
   
4. 送風機
   
5. 自動水冷機
   
6. USBメモリ（取扱説明書、制御用ソフトウェア格納）
   
7. USBキー
   
8. 工具箱
   

※ 制御用パソコンは、お客様にてご用意下さい。

注意事項

1. レーザー加工機オプションの回転加工機のローラー式と３爪式を追加の場合には二つセットで月額3,000円（税別）加算となります(QS7050のみ、QS4030は回転加工機を使用できません)。
2. 消臭集塵機(マックスクリーンボー、マックスクリーンボーミニ)」が必要な場合は、別途お買い上げが必要です。
3. 契約期間は最低半年（６ヶ月）単位となります。
4. レンタル期間に応じた金額で中古買い上げする事は出来ません。
5. お預かりした保証金は解約時に返却致します。（但し、利息は付きません。）
6. ご契約に際しましては代表者と連帯保証人(各1名）が必要です。
7. レンタル期間内における故障は、無償で部品提供又は弊社にて修理を致します。但し、消耗品の劣化や破損を除きます。
8. 取扱説明書に反した原因による破損、故障の修理代はお客様にご負担いただきます。
9. 修理は運送による元払い発送による発送返送修理対応、出張修理は致しません。

レンタル契約を１年以上、継続する場合は、下記の条件で、レーザー管を無償供給します。

1. 経年劣化により、レーザー管の出力が低下し、加工に問題が発生する場合。
   　
2. レンタル開始より１年以上経過している場合。
   　
3. 無償・有償を問わず、前回レーザー管交換から１年以上経過している場合。

以上、三点の条件を満たした場合、レーザー管を無償供給いたします。

※ 経年劣化及び、凍結、破損による、レーザー出力低下以外については、有償になります。
※ レーザー管交換の判断はレーザー出力計にて5回測定し測定結果の平均値がレーザー管最大出力の60%以下に低下したときとなります。

各部品の詳細につきましてはこちらをご参照ください。

RSD-SUNMAX-QS4030
RSD-SUNMAX-QS7050

レンタル開始までの流れ

1. 下記「契約について」にあるQSレンタル契約書をダウンローとして下さい。
2. レンタル契約条項をご理解の上、レーザー館より、お支払い方法を決め、お進み下さい。
3. 初回御支払金額のお見積を提出いたします。
4. QSレンタル契約書に必要事項をご記載いただき、弊社までお送り下さい。
5. QSレンタル契約書および初回御支払金額の入金確認後、レンタル機器一式を設置住所宛に発送いたします。

レンタル契約条項(レンタル契約書の条項部分の抜粋です)

第1条（使用目的） 　１　甲は頭書（１）レンタル機材に掲げるレーザー加工機一式（以下、「レンタル機材」という）を乙にレンタルし、これ主に非鉄金属を彫刻または切断加工することを目的として、頭書（６）設置場所において、レンタル機材を使用するものとする。 第2条（契約期間） 　１　契約期間は、頭書（４）レンタル期間に記載するとおりとする。 　２　乙は前項の契約期間の満了日の30日以上前の日までに甲に対して更新を拒絶する旨の文書による通知をしないときは、従前の条件と同一の条件により更新されるのもとする。 　３　乙は、６ヶ月の契約期間内において本契約を早期に解約しようとするときは、レンタル機材を甲に返却し契約期間に応じた残月分を甲に支払う事により契約期間満了を早めることが出来る。 契約期間内の途中解約は出来ません。 第3条（レンタル料、保証金等） 　１　乙は頭書（３）レンタル料その他（以下、「レンタル料等」という）に記載する保証金を甲に預託した。保証金には利息が付かない。 　２　本契約期間中、保証金をレンタル料等又は債務に充当することは出来ない。 　３　一括払いの場合、本契約開始日の属する月分のレンタル料等はその月の暦日数に応じて計算し、本契約開始日を起算日とする日割計算とし、本契約終了日の属する月分の賃料等は本契約終了月の月末までとする。 　４　甲はその判断により、契約期間の満了日の１か月前の日までに乙に対して通知し、レンタル料等を改定する事ができる。 　５　甲は本契約終了に伴うレンタル機器の返却時に機器の点検を行い通常使用外に出来る使用者の管理不足に起因する事故により発生した部品については交換するものとします。 点検判断は甲が行い乙は甲の判断にあらかじめ同意するものとする。 　６　甲は契約終了日の翌日より30日以内に保証金を清算して乙に返還する。 第4条（その他の費用） 　１　レンタル機材の故障、破損、劣化等に伴う修理、整備、交換に関わる運送料、梱包料は、甲乙各自の発送者負担とする。 　２　本契約期間中における故障、破損、使用に耐えない劣化による交換は、その部品代金および作業料を甲の負担とする。 　３　本契約期間中における消耗品以外の故障、破損、使用に耐えない劣化よる交換において、甲の判断において、その原因が次の各号の一に該当する場合は、その部品代金、作業料、運送料および梱包料を乙の負担とする。 �@　乙による誤用、乱用、落下、及び取扱不注意による故障、破損 �A　レンタル機材の外観上の変化、変形、損傷 �B　乙による改造、部品交換、規定外設定等による故障、破損 　　　 �C　乙が取扱説明書の注意に従わず使用したことによる故障、破損 �D　過酷な（低温、高温、低湿度、高湿度、粉塵の多い場所等）環境で使用したことによる故障 �E　ショート、静電気、電源異常等による故障 �F　天災地変（地震、火災、水害、落雷、津波等）による故障等 ４　本契約期間中に設置場所への出張修理が必要な場合は、その出張費用および作業料を乙の負担とする。 第5条（レンタル料等の支払い） 　１　乙は頭書（３）レンタル料金その他のレンタル契約時支払額に記載の金額を、頭書（４）レンタル期間の開始以前に支払う。 　２　乙は頭書（３）レンタル料金その他の毎月支払額に記載の金額に従い、翌月分のレンタル料は頭書（５）レンタル料の支払方法に記載の期日までに支払う。 第６条（遅延損害金及び督促費用） 　１　乙は、前条に規定する支払期日までにレンタル料の全部又は一部を支払わなかった時は、延滞したレンタル料の額に対し支払期日の翌日から当該レンタル料の支払日までの日数に応じ、年（３６５日当たり）29.2％の割合を乗じて計算した金額に相当する遅延損害金を甲に支払わなければならない。 　２　レンタル料の遅延により、内容証明郵便にて督促したときは、当該督促に要した実費と督促1回に付き督促手数料として3,150円を支払わなければならない。 　３　レンタル料の不足入金による入金充当順位は１遅延損害金、２督促実費、３督促手数料、４未納レンタル料の順とする。 第７条（レンタル機材の保証） 　１　レンタルの性格上、甲は乙の使用環境、使用方法が明確ではないためレンタル契約期間中は半年間に３回を限度に消耗品以外の故障について保証契約内容の範囲で保証修理いたします。 保証修理の回数が半年間に４回目以降の場合には故障修理は有料となります。 　２　甲は乙に対して、加工後の適合性、製造物の完成度について一切保証しない。 ３ 経年劣化により、レーザー管の出力が低下し、加工に問題が発生する場合はレーザー出力計にて5回測定し測定結果の平均値がレーザー管最大出力の60%以下に低下したときとなります。測定のための送料は各元払い発送となります。 第８条（注意義務） 　１　レンタル機材の所有権は甲に属し、乙は甲にレンタル機材を返還するまでの間、レンタル機材を善良な管理者の注意をもって管理使用し、または保管しなければならない。 　２　本機器は非常に危険なレーザー光を発する機種であることから操作には十分に注意が必要であり加工中に手を入れるとやけどや身体に大きな障害が残る事。 又、特に燃えやすい材料を彫刻中や切断中に炎が上がり易いので、監視を怠らず炎が出たら直ちに消化出来るように消火器等の準備をする事。 　３　本機器操作担当者が変更になる場合にはその危険性を十分に説明して引継ぎをすること。引継ぎが出来ない場合には甲に対して有料のサポートを受けることが出来る。 第９条（禁止事項） 乙は、本契約期間中および甲にレンタル機材を返還するまでの間、甲の承諾がなければ、下記の各項に定める行為を禁止する。 　１　乙は、レンタル機材を取り扱い説明書に反した使用及び、第１条記載の目的以外に使用することはできない。 　２　乙は、頭書（６）設置場所より別の場所へ移動して使用することはできない。 　３　乙は、レンタル機材の全部または一部につき、譲渡・担保に提供したり、第三者に使用させ、又は転借したりすることができない。 　４　乙は、レンタル機材の分解、改造、修理または部品の交換をすることはできない。 　５　乙は、レンタル機材に貼付等されたシール、調整済みの標識等を偽造、変造、除去又は汚損することができない。 第１０条（損害等の負担） 　１　注意義務に違反し、レンタル機材が損失、破損又は故障した場合には、乙はその回復に要する費用を負担しなければならない。 　２　天災、紛失、盗難、水濡れ、火災、地震、津波、不測の事故、その他不可抗力による故障及び損傷等によりレンタル機材が使用できなくなった場合には、乙はその回復に要する費用を負担しなければならない。 　３　本機器を返却できない事由が発生した場合、又は、修理不能に近い状態全損の場合には乙は甲に対して本機器の賠償金として保証金の全額没収と保証金額の５倍の金額を別途支払う事により本契約を終了させることが出来るものとします。 第１１条（危険負担） 　１　本機器加工中は注意を怠ってはいけません。 取り扱い説明書に記載があるように火災や財産、人体の重大な事故に繋がる可能性がある事を十分理解してください。 　２　甲は、万が一の事故に備えPL保険(生産物賠償責任保険)に加入しています。甲が加入するPL保険は、レンタル機材引渡し後、レンタル機の不具合により他人の身体・財物に損害を与えた場合に負担すべき法律上の賠償に対して保険金が支払われる保険であり、取扱説明書に反した使用方法で事故が生じた場合には損害保険の賠償対象外となります。 　　　　引受保険会社：中小企業製造物責任制度対策協議会 　　　　身体賠償：1名につき10,000万円(上限20,000万円) 　　　　財物賠償：1事故につき10,000万円(上限20,000万円) 　３　甲が乙に対して法律上負担すべき損害賠償金額は第１１条２に記載した保険金を限度とする。 第１２条（レンタル機材の設置） 　１　甲は天災地変、運送事情等の不可抗力によって本契約期間開始日を守ることができなくなった場合は、本契約期間変更する事ができる。 　２　甲が設置を行う場合、適正動作を確認した上で、乙の立会いの下、搬入、設置及び試運転調整と設置講習を行う。 　３　甲が設置を行なわない場合、設置費用を減額し頭書（６）設置場所に発送する。 第１３条（メンテナンスおよびサポート） 　１　甲は、本契約の定めに従い、レンタル機材の故障に対して修理を行い、正常稼動が出来る状態に復することを責任の限度とし、レンタル機材の故障に対する修理の遅延、問い合わせに対する回答の遅延、或いはその使用中に生じた周辺機器および副次的または結果的損害などいかなる損害に対しても、その責を免れるものとする。 　２　乙は、甲に対し、下記の各号の一に該当する場合は問い合わせを電話・FAX・メールのいずれかの方法にて行うことができる。 �@　レンタル機材の使用方法に関する問い合わせ �A　レンタル機材の設置に関する問い合わせ �B　レンタル機材の設定に関する問い合わせ �C　レンタル機材のトラブルに関する問い合わせ �D　制御用ソフトウェアの使用方法に関する問い合わせ 　３　レンタル機材に付属する制御用ソフトウェア以外のOS、ソフトウェア、ハードウェア等の問い合わせに対して甲は本契約に基づくサービスを提供する義務を負わない。 第１４条（制御用ソフトウェアの使用承諾） 　１　甲はレンタル機材に付属する制御用ソフトウェアを使用する権利を本条項に基づき乙に対し承諾し、乙も本条項に同意する。 　２　制御用ソフトウェアに関する著作権等の知的財産権は甲に帰属し、または第三者から正当なライセンスを得たものであり、制御用ソフトウェアは、日本およびその他の国の法律ならびに関連する条約によって保護されている。 　３　乙は制御用ソフトウェアを、いかなる方法によっても、改変、リバースエンジニアリング、逆コンパイルまたは逆アセンブルを行ってはならない。 　４　甲は仕様の改変、不具合の改修、技術的進歩等により、事前の予告無しに制御用ソフトウェアのバージョンアップをすることができ、乙は本条項に基づき無償でバージョンアップされた制御用ソフトウェアを使用することができるものとする。 　５　制御用ソフトウェアに対する甲の保守サービス範囲は、機能、操作面に限定し、ハードウェアに起因するもの、OSに起因するもの、その他周辺機器に起因するもの等に関しては保守サービス範囲外とする。 　６　制御用ソフトウェアは、一切の保証なく、現状で提供されるものであり、甲はその商品性、特定用途への適合性をはじめ、明示的にも黙示的にも制御用ソフトウェアに関して一切保証しない。制御用ソフトウェアに関して発生するいかなる問題も、乙の責任および費用負担により解決されるものとする 　７　乙は、制御用ソフトウェアの使用に関連して第三者から乙になされた請求に関連する損害、損失あるいは責任より甲を免責する。 第１５条（レンタル機材の返還） 　１　乙は、契約を終了しようとする契約期間満了日以内にレンタル機材一式を甲に返還しなければならない。満了日を超過した場合、その期間に応じて直近の契約月分の日割り分を甲に支払わなければならない。 　２　レンタル機材を甲に返還する際は、乙は宅配便などを使用し、レンタル機材一式を甲に発送することにより行う。レンタル契約終了の発送に関わる運送料、梱包料は、乙の負担とする。 　３　レンタル機材の返還後、甲は速やかにレンタル機材の点検を行い、修理が必要と判断した修理代金は乙に連絡し保証金にて相殺する。 第１６条（免責事項） 　１　乙の管理下における使用人等の誤操作、不注意等によって生じた事故、故障等に対する責はすべて乙にあるものとし、甲は一切の責を負わない。 　２　直接、間接に限らずレンタル機材の故障等によって生じた損害、障害等について、甲は一切の責めを負わない 　３　甲は、制御用ソフトウェア及び取扱説明書が乙の特定の目的のために適切であること、または有用であること、制御用ソフトウェアまたは取扱説明書に瑕疵が無いこと、全てにおいて正常に動作することの何れも保証するものではない。 　４　甲は、レンタル機材の使用に付随または関連して生じる直接的または間接的な損失、障害等について第11条に記載する場合を除き一切の責を負わない。 第１７条（通知事項） 　乙又は、丙�T丙�U（以下、丙という）は次の各項の一に該当する恐れがある場合、又は該当した場合には３０日以内に甲に通知しなければならない。 　１　乙、丙の氏名、住所、商号及び代表者の変更があったとき。　 　２　乙、丙の死亡、又は３０日以上入院するとき。 　３　第18条１項記載の�@〜�E号に該当したとき。 　４　乙、甲の海外出張、海外生活、旅行の如何を問わず３０日以上日本国内を離れる場合。 　５　レンタル機材の損傷、又は損傷する恐れが生じたとき。 　６ レンタル機材の設置場所を移動するとき。 　７　その他一般的に通知しておいた方がよいと思われるとき。 第１８条（契約の解除） 　１　甲は、乙が次の各号の一に該当に違反する場合には、本契約を解除することができる。 �@　刑事事件に関与し懲役刑、禁固刑に処せられたとき、その他著しく信用を失墜したと認められると　　　　　　き。 �A　自ら振出した手形・小切手が不渡りになったとき。 �B　差押え・仮差押え・保全差押え・仮処分の申し立て、又は滞納処分を受けたとき。 �C　破産・民事再生・会社管理・特別精算・会社更正・特別調停の申立てを受け、又は自ら申し立てた　　　　　　とき。 �D　乙または丙が死亡又は行方不明となり１ヶ月以上連絡が取れないとき。 �E　乙が事業を1か月以上休止、または廃止したとき。 �F　レンタル料等の支払いを２ヶ月分怠たったとき。 �G　レンタル料等の支払い期日を契約開始から半年間の間に２回以上怠たったとき。 �H　レンタル機材を故意に損傷させたとき。 �I　第１９条の通知義務が発生してから３０日以上通知を怠ったとき。 �J　甲、乙間に回復困難な信用問題が発生したとき。 �K　その他、乙がこの契約の条項に違反し、またはこの契約履行不能になったとき。 　 　２　甲は、前項�@〜�M号の規定により本契約を解除したことにより、乙が損害を被ることがあっても、その賠償の責めを負わない。 　３　契約解除後、乙は任意にレンタル機材を引き渡さないときは、損害賠償金として契約解除後の翌日から引渡し日までの間レンタル料の５倍に相当する額を支払うものとする。 第１９条（天災、地変等による解除条件） 　不可抗力と認められる事態の発生によって、本契約の継続が不可能な事態に至ったとき、本契約は終了するものとし、解除する。この場合互いに相手方に対して、それにより生ずる損害を何等請求できない。 第２０条（連帯保証人） 　１　連帯保証人（以下「丙」という）は、乙と連帯して本契約に基づく一切の責めを負う。 　２　丙は契約更新がなされた後についても当然に引き続き責めを負う。 　３　丙が第18条１項�@〜�Dの各号に該当する場合は、直ちに甲の認める連帯保証人に変更しなければならない。 　４　乙が前項の連帯保証人の変更を30日以内に行わないときは甲は契約を解除することが出来る。 　５　丙が甲に対して負う保証責任は、乙の甲に対する金銭支払い義務、保管義務、用法厳守義務、レンタル機材還義務、本契約一切の債務に及ぶものとする。 第21条（規定外条項） 　本契約に定めのない事項、または本契約各条項の解釈について疑義が生じたときには甲乙丙協議の上、誠意をもってこれを解決するものとする。 第２２条（合意管轄裁判所） 　甲、乙、丙は、本契約から生ずる権利義務について紛争を生じたときは、甲の住所地を管轄する岐阜地方裁判所を第一審の裁判所とすることに合意する。

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